導入事例
パフォーマンス検証

みずほ情報総研株式会社 様

みずほ情報総研株式会社 様

みずほ情報総研株式会社

Webシステムの安定稼働、
性能・品質の向上へ

みずほフィナンシャルグループのIT企業3社の合併により誕生した、みずほ情報総研株式会社(以下、みずほ情報総研)。2004年の設立以来、コアテクノロジーであるITと、幅広い業種・業態で培ってきた専門性、ノウハウを駆使して、お客様に価値あるトータルソリューションを提供し続けています。

今回、シーイーシーが提供するパフォーマンス検証を導入したみずほ情報総研公共ビジネス第2部は、同社が得意とする事業の一つ、政府・官公庁・自治体・教育研究機関を対象に数多くのITソリューションを提供してきた実績とノウハウがあります。

2007年5月から同社が手がけるWebシステムの安定稼働、性能・品質の向上につなげるため、パフォーマンス検証を導入したことで、どのような効果がもたらされたのか。その経緯や効果、今後の展望などについて、同社公共ビジネス第2部 次長 本間 信雄氏、同部チーフシステムエンジニア 増田 勝美氏、同じくチーフシステムエンジニア 串田 雄二氏にお話を伺いました。

導入前の課題

  • 利用者ごとにPC環境が異なった
  • Webシステムを稼働させた状態で、事象の要因を突き止める必要があった
  • Webシステムのパフォーマンスにバラつきがあった

導入で!

導入効果

  • Webシステムのパフォーマンス向上と安定稼働を実現した
  • 社内のシステム検証プロセスの蓄積と作業の効率化につながった
  • 利用者ごとのWebサイトのパフォーマンスにバラつきがなくなった

導入の背景

全国展開する有名自転車チェーンが、ECサイトのリニューアルを検討

イメージ

みずほ情報総研では、コンサルティング、システムインテグレーション、アウトソーシングの3つのサービスを軸に、お客様の企業価値向上につながるためのトータルソリューションを展開しています。「私たちの公共ビジネス第2部は、その名の通り、官公庁やその外郭団体、自治体、教育研究機関などの公共系のお客様向けに、それぞれの業務基盤となるシステムの設計・開発から運用・保守までを提供しています」と語るのは、みずほ情報総研株式会社 公共ビジネス第2部 次長の本間 信雄氏です。官公庁や自治体向などの公共機関の情報システムは、より高い信頼性、安全性が要求されるため、その品質向上や安定性の確保といった観点で開発から運用、保守・サポートに至るまでのサービスを担っているのが、公共ビジネス第2部です。そうした中、同社は2007年5月から某公共機関のWebシステムを手がけることになりました。全国各地のエンドユーザーが利用し、その数は3万人(09年現在約5万人)と相当な規模になります。加えて、年間で2ヶ月間という限られた期間で利用されるため、アクセス集中の可能性などそのシステムの安定稼働が求められています。「 2007年5月に開設したWebサイトですが、一部の利用者で『トップ画面が表示されない』という現象が起こっていました。その都度お客様からの問い合わせに対応して解決を図りながら、同時にその原因究明に努めてきました」(本間氏)

導入のプロセス

高信頼性が要求される公共系システムへの総合的なITソリューション力

本間信雄 氏

みずほ情報総研株式会社
公共ビジネス第2部 次長 本間信雄 氏

みずほ情報総研では、コンサルティング、システムインテグレーション、アウトソーシングの3つのサービスを軸に、お客様の企業価値向上につながるためのトータルソリューションを展開しています。「私たちの公共ビジネス第2部は、その名の通り、官公庁やその外郭団体、自治体、教育研究機関などの公共系のお客様向けに、それぞれの業務基盤となるシステムの設計・開発から運用・保守までを提供しています」と語るのは、みずほ情報総研株式会社 公共ビジネス第2部 次長の本間 信雄氏です。官公庁や自治体向などの公共機関の情報システムは、より高い信頼性、安全性が要求されるため、その品質向上や安定性の確保といった観点で開発から運用、保守・サポートに至るまでのサービスを担っているのが、公共ビジネス第2部です。

そうした中、同社は2007年5月から某公共機関のWebシステムを手がけることになりました。全国各地のエンドユーザーが利用し、その数は3万人(09年現在約5万人)と相当な規模になります。加えて、年間で2ヶ月間という限られた期間で利用されるため、アクセス集中の可能性などそのシステムの安定稼働が求められています。「 2007年5月に開設したWebサイトですが、一部の利用者で『トップ画面が表示されない』という現象が起こっていました。その都度お客様からの問い合わせに対応して解決を図りながら、同時にその原因究明に努めてきました」(本間氏)

千差万別のパフォーマンス要因を徹底して探る姿勢

増田勝美 氏

みずほ情報総研株式会社
公共ビジネス第2部
チーフシステムエンジニア 増田勝美 氏

「数万ユーザーのシステムになると、安定稼動が難しくなってくるとはいえ、250人が同時アクセスしても可能な設計であり、私たちとしても十分なパフォーマンスを維持できると考えていました」と語るのは、同社公共ビジネス第2部 チーフシステムエンジニアの増田 勝美氏です。しかし、実際の利用状況では100名前後の同時アクセスで前述の現象が起こりました。このため、アクセス集中による画面表示の不具合やネットワークのレスポンス低下を解消する策を模索しました。「何よりもお客様に安心していただくことが第一と考え、まずは原点に立ち戻って要因を探っていきました」(増田氏)

一般的に、Webシステム上で障害が発生した場合、「障害を解決してサービスを復旧する」ことが求められています。しかし、実際にはそう単純にいかないことが多く、発生した障害の原因によっては千差万別の対処方法があります。障害の根本的な要因を明確化しなければ、Webシステムの安定稼動は難しいと言われています。そこで同社では、上流工程から原因を探るため、Webアプリケーションの耐久性テストによって確実にパフォーマンスが出るかどうかを検証しています。市販の検証ツールも使いながら、ネットワークの負荷テストによって接続可能かどうかの確認を何度も重ねてきました。しかし、それだけでは満足できませんでした。「社内での検証に加えて、さらに外部の第三者的な立場から検証してもらいたい、という狙いがありました」と、増田氏は振り返ります。

「高信頼性・安全性」を支える検証サービスを求めて

串田雄二 氏

みずほ情報総研株式会社
公共ビジネス第2部
チーフシステムエンジニア 串田雄二 氏

そうした中、2007年12月にシーイーシーの検証サービスを知りました。「懸念となっていたWebサイトの課題について、専門的な見地からシーイーシーに相談しました。そこで、パフォーマンス検証での解決策を聞くことができ、その後一つの候補としてあがりました」と語るのは同社 公共ビジネス第2部 チーフシステムエンジニアの串田 雄二氏です。頭を悩ませていたのは、社内の環境で検証するだけでは、問題となった要因が正確に再現できないことでした。
また、利用者のPC環境によって、「表示できる・できない」という現象が起こったり、日によって表示されないというバラバラな状態を解決する必要がありました。 ちょうどその当時、PROVEQそのものがブランド強化に伴うサービスメニューの拡充をしたばかりでした。従来、携帯電話やデジタルAV機器、産業用機器などの検証から、新たにWebや業務アプリケーションなどのビジネスシステムの検証もスタートさせていました。

2008年4月、パフォーマンス検証によって、要因を一つひとつ探っていきました。それだけにとどまらず、ネットワーク上での接続テストなども通じ、一つのヒントが見つかります。「ファイアウォールに問題があるのでは、という仮説を打ちたて、ネットワークの外部についても検証してもらうことにしました」(串田氏)。そこで、ルータ機器の設定部分での要因を洗い出した結果、今回発生した現象の最大のボトルネックだということが判明しました。「ルータ機器の要因だということで、光が見えてきました。この点にとても安心しました。通常のネットワーク状態だと適正に動くが、ある部分では適正値が出ていないケースがありました。そういう状態から要因を探るという点でパフォーマンス検証が役立ちました」と串田氏は語ります。

導入効果と今後の展望

蓄積された検証ノウハウ

蓄積された検証ノウハウ

本間氏は今回のケースを次のように振り返ります。「今回のような高度な要求が求められるWebシステムになると、今後ますます専門性の高いパートナーとの連携がカギとなってくるでしょう。今回の原因を探っていく過程で、利用者を訪問する機会も多くありました。このことで「ユーザーの声」を直接聞くことができ、今後のWebシステムの拡張性にも役立ちました」。また、「当初、原因が分からない中、速やかに改善策をとらざるを得ない状態からのスタートでした。パフォーマンス検証を通じた原因のあぶりだしに加え、システム全体を俯瞰した上での幅広い支援があったことはとても大きいです」と、串田氏も付け加えました。

今回の検証を通して、同社ではシステム構築後の運用面や保守面での検証サービスの重要性が再認識され、意識的なプロセス改善や強化につながったそうです。今後の検証サービスについて、増田氏は「検証による経験知(集合知)とノウハウを活かしたコンサル的な検証サービスに発展できるとよい」と期待を寄せました。

検証ノウハウのイメージ

みずほ情報総研株式会社

みずほ情報総研株式会社
会社名 みずほ情報総研株式会社
設立 2004年10月1日
代表者 代表取締役社長 小原 之夫
事業内容 システム開発・保守、情報処理サービス、コンサルティング・調査研究
従業員数 約4,300名
住所 〒101-8443 東京都千代田区神田錦町2-3
WEB http://www.mizuho-ir.co.jp/

※上記事例に記載された社名・役職等の情報は取材当時のもので、閲覧時点には変更されている可能性があることをご了承ください。

関連サービス・ツール

お電話でのお問い合わせ(受付時間:平日9:00-17:45)

044-853-6295

Webからのお問い合わせ

page top